団体職員に採用されやすい特徴とは?現役団体職員が解説!

体験談

団体職員に採用されやすい特徴と聞いて、皆さんは何を思い浮かべますか?

  • TOEICで高得点スコアを上げている人。
  • 前職で圧倒的な営業成績を上げていた人。
  • リーダーシップ、決断力がある人。
  • その他・・・

団体職員の採用には、これらほとんど影響しません。
このような実績があるに越したことはありませんがなくても大丈夫です。
何も気にすることはありません。

英語が絶対必須のような職場にはそもそも無理に応募する必要はないです。
例えばもし仮にあなたがTOEICで800点取っていようが、900点取っている人もいるでしょうし、そもそも帰国子女だったりとネイティブスピーカーの人もいます。勝負にならない可能性すらあります。

では一体どんな人が団体職員に採用されやすい傾向にあるのか。
またそれはどんな特徴を持っている人なのか。
もしその特徴が分かれば、面接対策もできそうですよね。

そこで今回は、団体職員に採用されやすい特徴についてまとめた記事になります。
この記事を読むことで、どんなタイプの人が団体職員に採用されやすいのかが分かりますので是非ご覧ください。

団体職員に採用されやすい特徴

団体職員に採用されやすい特徴を、以下3つの視点から解説していきます。

団体職員に採用される3つの視点
  • 職歴(経験)
  • 人柄(性格)
  • 学歴(フィルター)

団体職員の採用は、これら3つの視点から採用か不採用のほとんどが決定されています。
たった3つの視点です。

それでは各視点ごとに説明していきますね。

職歴(経験)

まずは職歴です。
職歴を言い換えると、今までどのようなことを経験してきたのかということになります。

新卒の方は、部活やサークル、バイト、趣味や特技など今までどんなことに興味を持って、どんな経験を積んできたのかということに置き換えて考えてみてください。

団体職員の事務仕事自体に何か特別な知識や技術が必要な訳ではありません。
しかしこれまでどのような業界で働いてきたのか、またどんな部署で働いてきたのかは重要です。

団体職員の仕事の難易度については、こちらを合わせてご覧ください。
» 団体職員の仕事の難易度ってどのくらい?楽なの、大変なの?

なぜならば、入職後のどのような働き方をしてくれるのかイメージが湧きやすいからです。
つまり採用者は、これまで得てきたその経験をどう活かせるかを考えているのです。

ではどんな職歴の場合、採用されやすいのか。
それは、その団体に関連する業界からの転職です。

例えば漁協であれば、魚に関連する業界、広く言えば食に関する業界でも良いでしょう。
何かしらその業界と携わっていた、またその業界に興味関心があることが大切です。

マニアックな知識は必要ありません、むしろマニアック過ぎると煙たがられます。
ほどよくで十分です。

ではまったく関連性のない職歴では採用され辛いのかと言われるとそうではありません。
ただし、その業界自体に興味関心がまったくないことがバレれば難しいです。

というのも、その業界自体にまったく興味関心がない場合、団体会員、役員等との温度差が大きく生まれると業務上支障をきたす可能性が高いからです。
これは学校などの教育現場で働くことにまったく興味がない場合も同じことです。

各団体はあくまでその業界の発展と社会貢献を目指しています。
そのような空気感の中、割り切って働くことも可能ではあると思いますが、どこか自分の中で興味関心がなければ何かと辛いものです。

これは面接官はじめ実際に団体職員として働いているからこそ感じる点なのです。
もし、給料や雇用形態が良いからという理由だけでその団体に応募しようとしているのなら、あまりおすすめすることはできません。

でもどうしても入職したいと思う場合は、自分の職歴、または趣味などからその団体に絡ませて、採用試験に挑むことにしましょう。

もし採用担当者が、あなたと業界団体とに接点を感じたなら採用に一歩近づいたことになります。

人柄(性格)

どんな会社や業界であろうと採用担当者は、必ずその人柄を見ています。
人柄をもう少し分解すると、その人の性格や特徴とも言えるでしょう。

上記でも述べたように団体職員は、技術者や経理・財務担当者など一部の人を除き基本的に何か特別な知識や技術が必要な仕事ではありません。

そのような背景の中、採用基準の何がウェイトを締めているかというとこの人柄です。
実は団体職員として働くにあたり、人柄の良し悪しは非常に重要です。

すこし大げさな表現になってしまいますが、人柄さえ良ければ仕事はうまく回ります。
それぐらい重要なのです。

団体職員に必要な能力については、こちらを合わせてご覧ください。
» 団体職員に必要なたった5つの能力とは!団体職員を目指す方へ。

団体職員として働くにあたって、難解な数式を解くこともなければ、ムキムキな筋肉も必要ありません。ただし人柄は必要です。

基本的に特別な専門技術があまり必要とされない分、人間力的な部分が必要なのです。

例えば、感情の起伏が激しい人よりも穏やかな人が好まれる可能性が高いでしょうし、飽きっぽい人よりも、忍耐強く長く会社に務めてくれる人の方が好まれやすい傾向があると思います。

これらは一例でありますが、その団体ごとに求める人物像はそれぞれあります。

あくまで私の経験談ではありますが、多くの団体で調整力に長けている人、周りと調和しながら仕事を進めるような性格の方が好まれる傾向にあると思います。

団体職員に向いている人、向いていない人の特徴ついては、こちらを合わせてご覧ください。
» 団体職員に向いている人の特徴7選!それぞれの理由を解説!
» 団体職員に向いていない人の特徴6選!それぞれの理由を解説!

周りや上司、部下と意見が食い違った時、あなたならどのようにその場面を対処しますか。
この質問が、団体職員として採用されるかどうかの大きな判断材料となります。

学歴(基礎学力)

あなたの学歴は何ですか。
高校は卒業されていますか。
どこの大学を卒業されていますか。
大学院は修了されていますか。

採用試験、履歴書には必ず自分の学歴について記入する欄があります。
自分が見透かされているような気がして嫌なものです。
学歴フィルターなる言葉も存在しますし。

新卒でなければ、学歴よりも職歴が大事と言われていますが、はたしてこれは団体職員の採用についても同様のことが言えるのかについて説明していきます。

結論、団体職員において学歴は大事です。
地方ではそこまで気にしなくても大丈夫かもしれませんが、都心では重要視されます。

旧帝大卒のような必要はもちろんありませんが、ある程度の大学卒である方が有利です。
この大学例についてはあえて割愛させていただきます。

採用基準として学歴をほとんど重視していない企業も多々あると思いますが、多くの団体では重要視されています。

それはなぜか。
大きく分けて、以下2点あります。

  1. 効率性と採用リスクの低減
  2. 言い訳づくり

効率性と採用リスクの低減

採用する側としては、我団体に相応しくない人はもちろん採用したくないわけです。
そして、効率よくそれを見極める必要があります。
その基準の一つに学歴が存在するというわけです。

求人には何百、時には千以上の方々から応募があります。
そんな大勢の中から採用するには、ある程度絞りを付けなければ現実的に困難です。

学歴だけでなく、もちろん職歴などもその判断基準の一つとされますが、どこかで線引きをしなければならないのです。

書類選考だけで落とされるのは不毛だと思う方もいますが、これは仕方のないことです。
落ちた方の中には、人格的にも能力的にもすぐれている方は大勢いることでしょう。

しかし、限られた時間の中、一人ひとりに向き合えるだけの十分な時間はないのです。
もし仮に時間を設けたとしても、その限られた時間で人を見極めることは困難です。
これは皆さんの実生活でも十二分に経験されてきたことでしょう。

だから学歴をこの判断基準の一つとして使わざる得ないのです。
私も書類選考で落ちたことなど山のようにあります。

言い訳づくり

そしてもう1点、それは言い訳づくりです。
もしあなたが採用する立場として、経験や資質が同じような人が2人いて、1人はBランクの大学卒のαさん、もう1人はDランクの大学卒のβさんだとしたらどちらを採用しますか。

採用する側としては、もしβさんを採用した場合それは採用担当者にとってリスクになってしまうのです。なぜならばそこに説明責任が生じるからです。

もしαさんが入職後に失態したとしても、採用した側としては「経験もあって、面接の印象も良く、高学歴だから仕事もできると思った」などと言い訳が効くのです。

団体という組織は、かなり保守的です。
このような傾向が一般の企業に比べかなり強いです。

そして、団体の役員などにも説明できる必要性があります。
団体によっては、学歴至上主義の古い考えを持つ役員がいる場合もあるでしょう。

団体職員の採用において、学歴はあるに越したことはありません。

転職活動中の方へ

転職活動は準備が重要です。
そして転職活動ができる環境づくりが大切です。

以下の記事には、団体職員になるにあたって、転職活動する前に準備するべき4つのことについて解説しています。団体職員に転職したい方は、是非ご覧ください。

» 団体職員になる!転職活動する前に準備するべき4つのこと。

転職活動はいかに準備しておき、タイミングを逃さないかがカギになります。
気になる求人が出れば、すぐ動けるように準備しておきましょう。

団体職員年収例まとめ(各種)

国立大学法人の年収例

北海道地方
北海道大学 北海道教育大学 室蘭工業大学
小樽商科大学 帯広畜産大学 旭川医科大学
北見工業大学
東北地方
弘前大学 岩手大学 東北大学
宮城教育大学 秋田大学 山形大学
福島大学
関東地方
茨城大学 筑波大学 筑波技術大学
宇都宮大学 群馬大学 埼玉大学
千葉大学 東京大学 東京医科歯科大学
東京学芸大学 東京外国語大学 東京農工大学
東京藝術大学 東京工業大学 東京海洋大学
お茶の水女子大学 電気通信大学 一橋大学
横浜国立大学 政策研究大学院大学 総合研究大学院大学
中部地方
新潟大学 長岡技術科学大学 上越教育大学
富山大学 金沢大学 福井大学
山梨大学 信州大学 静岡大学
岐阜大学 浜松医科大学 東海国立大学機構
愛知教育大学 名古屋大学 名古屋工業大学
豊橋技術科学大学 北陸先端科学技術大学院大学
関西地方
三重大学 滋賀大学 滋賀医科大学
京都大学 京都教育大学 京都工芸繊維大学
大阪大学 大阪教育大学 兵庫教育大学
神戸大学 奈良教育大学 奈良女子大学
和歌山大学 奈良先端科学技術大学院大学
中国・四国地方
鳥取大学 島根大学 岡山大学
広島大学 山口大学 徳島大学
鳴門教育大学 香川大学 愛媛大学
高知大学
九州地方
福岡教育大学 九州大学 九州工業大学
佐賀大学 長崎大学 熊本大学
大分大学 宮崎大学 鹿児島大学
鹿屋体育大学 琉球大学

大学共同利用機関法人の年収例

人間文化研究機構 自然科学研究機構
高エネルギー加速器研究機構 情報・システム研究機構

放送大学の年収例

放送大学学園

独立行政法人の年収例

国立特別支援教育総合研究所 大学入試センター 国立女性教育会館
国立科学博物館 国立美術館 教職員支援機構
日本学術振興会 日本スポーツ振興センター 日本芸術文化振興会
日本学生支援機構 国立高等専門学校機構 大学改革支援・学位授与機構
国立青少年教育振興機構 国立文化財機構

国立研究開発法人の年収例

物質・材料研究機構 防災科学技術研究所 量子科学技術研究開発機構
科学技術振興機構 理化学研究所 宇宙航空研究開発機構 JAXA
海洋研究開発機構 日本原子力研究開発機構

まとめ

今回の記事では、団体職員に採用されやすい特徴について3つの視点から説明しました。
それぞれ視点ごとの理由についても理解いただけたかと思います。

団体職員に採用される3つの視点
  • 職歴(経験)
  • 人柄(性格)
  • 学歴(フィルター)

そして団体職員として採用されるには、これら3つの視点が全て求められる基準値を上回ってなければ採用されるのはなかなか難しい現実が存在します。

いくら経験があっても、求められる人柄でなければ採用される可能性は低いでしょう。
また、どんなに素晴らしい学歴があったとしても、経験やその業界への興味関心がなければ採用される可能性は低いでしょう。

採用にはどれだけ良い人材を採用できるかという側面だけでなく、絶対採用してはならない人をどう見分けるのかという側面もあります。そして団体職員採用では、この側面が強い傾向にあります。

これから団体職員を目指す方は、是非この3つの視点を意識して就職活動、転職活動に挑戦していただければ幸いに思います。

以上、最後までお読みいただきありがとうございました。

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