有給休暇取得日数の業界別ランキング！取れない場合の対処。

せっかく有給休暇が付与されているのにそれを使えなければ意味がないですよね。
継続勤務状況によっても変わってきますが、1年で20日、繰越分と合わせて最大で40日分の有給休暇を保有することができます。

溜まりに溜まって全然消費できない。
そんな人も多いのではないでしょうか。

今回記事では、そんな有給休暇取得日数の業界ランキングについて解説します。

少しでも有給休暇が取りやすい環境で働きたい方は、転職する業界についても注目するべきです。
大きく差があることが分かります。

本記事では、有給休暇が取れない、取らせてもらえない場合の対処法についてもまとめているので、是非参考にしてみてください。

それではどうぞ！

業界別の有給休暇取得日数

有給休暇取得日数が少ない

順位	業種	有給休暇 取得日数
1位	芸能／芸術	0.6
2位	コンビニエンスストア	2.5
3位	外食／レストラン	2.5
4位	冠婚葬祭	2.9
5位	専門店／小売店	4.5
6位	広告	4.8
7位	服飾雑貨メーカー	4.9
8位	理容／美容／エステ	4.9
9位	倉庫	4.9
10位	ハウスメーカー	5.0

1位は「芸能／芸術」の0.6日となっています。

上位としては接客業の傾向があります。
「芸能／芸術」が圧倒的に少ないですが、有給休暇がなかなか取れない想像は付きます。

有給休暇取得日数が多い

順位	業種	有給休暇 取得日数
1位	リース	15.1
2位	通信／ネットワーク機器メーカー	15.0
3位	家電／AV機器メーカー	13.3
4位	自動車／輸送機器メーカー	12.8
5位	インテリアメーカー	12.7
6位	都市銀行	12.6
7位	陸運／鉄道／海運／航空	12.3
8位	医療機器メーカー	11.9
9位	信託銀行	11.4
10位	消費者金融／商工ローン／商品取引	11.0

1位は「リース」の15.1日となります。

上位としてはメーカー系の傾向が強いです。
1位のリースもメーカー系と密接な関係と考えると、連鎖していると捉えることができます。

年末年始休暇が少ない業界

1位は「コンビニエンスストア」の0.8日となります。
上位の傾向としては、販売、接客、サービス業であることが分かります。

年末年始休暇が多い業界

1位は「自動車／輸送機器メーカー」の8日となります。
上位の傾向としては、メーカー系・製造業であることが分かります。

夏季休暇日数が少ない業界

1位は「コンビニエンスストア」の0.8日となります。
夏季休暇日数が少ない上位の業界を見ると、接客業の傾向が強いことが分かります。

夏季休暇日数が多い業界

1位は「自動車／輸送機器メーカー」の7.8日となります。
上位の業種としては、メーカー系・製造業に夏季休暇が長い傾向があることが分かります。

年間休日数が少ない業界

最も年間休日数が少ない業界は「コンビニエンスストア」の約96日になります。

年間休日数が多い業界

最も年間休日数が多い業界は「自動車／輸送機器メーカー」の約135日です。
単純計算で3日ごとに1日以上の休みがあります。

団体職員の年間休日数

団体職員の年間休日数は127日〜131日程度になります。
休みの多い団体になると、135日程度の年間休日数があります。

団体職員で休みが多い業界

団体職員の中でも特に休みが多い業界は、大学職員です。
大学職員の年間休日はかなり多いです。

大学によってそれぞれ違いはありますが、おおよそ130日〜140日程度の年間休日があります。
また、かつて大学職員として働いていた経験から言うと、加えて有給も取りやすいです。

できるだけ休みを多く取りたい人は、大学職員をおすすめします。

有給が取れない場合の対処法

そもそも有給が取れないのには理由があるはずです。
大まかに分けると以下のような理由でしょう。

このように有給休暇を取れないのには様々な理由があると思います。
では一体、どのような対処法があるのか見ていきましょう。

仕事を割り振る

仕事が忙しい場合や、業務が属人化している場合は、できるだけ仕事を振るようにしましょう。

もし、職場の人手自体が足りてない場合や、仕事を振れるような権限がない場合は、上司に相談し現状の労働環境の改善を求めましょう。

仕事を他の人に渡したくない人や、お願いすることが苦手な人もいますが、「マネジメント」することも大切な仕事です。

効率よく仕事できるように周囲を、また自分自身をマネジメントできるように意識してみましょう。

労働局などに相談

上司や会社間では話し合いにならないなど、事態が改善しない場合は、都道府県に設置されている労働局や労働基準監督署に相談する方法もあります。

ただし、労働局や労働基準監督署に申告すると、会社と対立して争うことになってしまいます。
争うことになるとそれだけの労力と時間も必要になってくるため、もしも穏便に解決したい場合は、可能な限り社内で解決させることが無難です。

弁護士に相談

弁護士に相談する方法もあります。

今の自分の状況がどのような状況にあるのか客観的に見てもらい、もし裁判して訴えた場合はどうなるのか、またそれにどのくらいの時間と労力、費用が必要なのか確認することができます。

弁護士に相談するにもどこの法律事務所に問い合わせすれば分からない方は、相談窓口検索サイトを利用してみてください。

「相談さぽーと」では、地域や相談内容別に検索することが可能です。
一人で悩まず、相談できる専門家を見つけるとよいと思います。

転職する

これまでの社風・慣習に疑問を呈し、問題提起したり、また裁判で闘ったりするには時間も労力もかなり必要になるはずです。

そして、もし仮に勝訴したとしてもその会社での立場がどうなるかは誰も分かりません。
また別の問題が出てくる可能性も十分あるでしょう。

そのようなリスクを考えると、自分が転職する方法もあります。
いわゆるブラック企業からホワイト企業に転職する人はいくらでもいます。

中には、今の職場がブラック企業で辞めるに辞められない、言い出せない。
そんなお悩みをお持ちの方もいると思います。

そんな方は迷わず、一度第三者に相談してみましょう。
例えば「退職110番」のように弁護士法人が運営する退職代行サービスも存在します。
トラブルなく確実に退職したい方にとってきっと安心できると思います。

ホワイト企業や自分にあった企業は必ず存在します。

団体職員に転職できたら

団体職員に転職できると、かなり自由な時間を得れるようになります。
今現在ブラック企業で休みなく働いている人は、きっと驚くことでしょう。

夏季休暇に冬期休暇と有意義な時間を過ごせるようになります。
以下の記事にはその一例を挙げていますので、是非ご覧ください。

» 団体職員にオススメする有意義な長期休暇の過ごし方12選！

団体職員になると、このように時間を使えます。
転職先に団体職員も視野に入れてはいかがでしょうか。

転職活動中の方へ

転職活動は準備が重要です。
そして転職活動ができる環境づくりが大切です。

以下の記事には、団体職員になるにあたって、転職活動する前に準備するべき4つのことについて解説しています。団体職員に転職したい方は、是非ご覧ください。

» 団体職員になる！転職活動する前に準備するべき4つのこと。

転職活動はいかに準備しておき、タイミングを逃さないかがカギになります。
気になる求人が出れば、すぐ動けるように準備しておきましょう。

まとめ

今回の記事では、以下について説明してきました。

公休日と違い、有給休暇は好きな日に連続で取れる良さがあります。
しかし、そのせっかく与えられた権利が使えないのは悲しすぎます。

もしあなたが有給休暇を沢山使いたい、全部使い切りたいとお考えでしたら、より使いやすい傾向のある業界に転職することをおすすめします。

会社に尽くして自分の心身が壊れては元も子もありません。
短期的には頑張れても、長い目で見るといつかパンクしたりリバウンドが来ます。

無理せず、休みながらゆっくり進みましょう。
それがかえって周りの同僚や上司部下、会社にも迷惑を掛けない最良の方法だと思います。

それではまたの記事で。