団体職員でも副業がしたい!たった2つのバレない対策を解説!

副業

昨今の副業ブームの影響や、本業の収入だけでは将来が不安なため、会社に内緒で副業を始めてみる方も多いと思います。

しかし、今だに副業を禁止にしている企業が沢山存在しているのが現状です。
国自体は、働き方改革実行計画を踏まえ、副業の普及促進を行っていますが。

そのような中、副業(兼業)にチャレンジしてみようと考えている方にとって最も気になることは「会社に副業がバレない方法はないのか」ではないでしょうか。

仮に会社で副業が認められていたとしても、副業していることが会社に知られたくないと思っている方は多いのではないかと思います。
どのくらいの副業収入があるかなど知られそうで気分的に良くないですよね。

今回の記事では、会社に副業がバレないようにするための対策を分かりやすく解説しています。
既に副業を始めている方はもちろん、これからまさに副業を始めようとしている方も是非最後まで読んでみてください。

この記事を読むことで、副業がバレないようにする対策を知れるだけでなく、逆にバレる理由についても理解することができます。

副業が会社にバレないようにしっかりと対策を行いましょう。
それではどうぞ!

団体職員の副業の可不可について

まず大前提として団体職員の副業(兼業)の可不可について解説します。

団体職員の副業や兼業を禁止する法律はなく、団体職員の副業は可能です。
ただし、ご自身が属する法人が副業を許可しているかどうかによって決まります。

団体職員だからといって、必ず副業が禁止されているわけではないです。

団体職員の副業の可不可については、詳しくはこちらを合わせてご覧ください。
» 団体職員は副業できるのか!?現役団体職員が徹底解説!

副業が絶対にバレない方法はあるの?

仮に職場で副業が可能だとしても、できれば副業していることはバレたくないものです。
おそらく多くの方がそうでないでしょうか。

その気持ものすごく分かります。
では、副業が絶対にバレない方法はあるのか。

残念ながら100%絶対に副業がバレない方法はありません。
しかし、バレないように工夫して副業をすることは可能です。

そのためには、いくつかのポイントを抑えること必要です。
そして、バレるパターンについても理解しておくことが重要になります。

副業がバレるパターン

副業がバレるパターンはいくつもありますが、ここでは代表的な3つのバレるパターンについて確認していきましょう。

ここを注意していなければ、副業はバレます。
そのため非常に重要です。

住民税の額が変化

住民税の額が上がることで副業がバレます。

住民税は給与額から計算することが可能なのですが、副業分の住民税があると住民税の計算が合わなくなります。また、住民税の納付書が会社に届き、経理担当者が住民税の額が変化していることに気づく可能性もあります。

もし給料自体に変化がないにも関わらず、住民税が変化すると「なぜ」ってなりますよね。
結果、副業がバレるわけです。

この対策については、後述します。
確定申告の提出の際に 「工夫をすること」で事前に防ぐことが可能になります。

副業を見られた

実際に副業しているところを見られるともちろんバレます。
見られて副業がバレるケースにも様々あると思います。

  • PCやスマートフォンの画面を見られて
  • 取引先との電話を聞かれて
  • 屋外で鉢合わせ

社内の人に見られることはもちろん、お付き合いのある取引先からバレることもあります。
絶対にバレたくない場合は、細心注意が必要です。

自ら口が滑る(SNS等)

副業がバレるケースで多いのが自分で言ってしまってバレるケースです。

副業が軌道に乗ったり、うまくいって面白くなってくると自慢したくなるものです。
飲みの席で親しい同僚だけに言ったつもりが、いつの間にか上司の耳に入る場合もあります。

また、SNSでついうっかり呟いてしまってバレることもあります。
裏アカで呟いたつもりが、会社の人と繋がっている本アカだったなんてこともあります。

絶対に副業がバレたくない場合は、誰にも教えない覚悟が必要です。

副業がバレない対策方法

上記で挙げたように副業(兼業)がバレるパターンはすべて原因があります。
その原因に対してそれぞれ対策してあげると、副業がバレる可能性はグッと低くなります。

それでは、たった2つのその対策についてそれぞれ見ていきましょう。

副業分の住民税を自分で納付

聞いたことがある方もいると思いますが副業で「20万円を超す副所得」があった場合、確定申告提出の義務が発生します。

この時に、所属する会社で支払われる給与に副業分が合算されて翌年の住民税に反映されます。
前述でも伝えたようにこの時、会社からバレるわけです。
ではどうすればよいか。

それは、確定申告書類にある「住民税・事業税に関する事項」で「自分で納付」の欄にチェックするようにしましょう。

結果、確定申告で決定した副業分の住民税を自分で支払うことが可能になります。
すなわち、会社の給与明細に記載された住民税額で副業がバレないようにすることができます。

副業のことは誰にも言わない

副業のことはどんなに親しい同僚であろうが言わないことです。
どんなに信頼している同僚であろうが、本人が意図せず口が滑ることはあります。

何事も絶対はないです。

また、人の噂話は広がるのも早ければ、変に話が大きくなる場合もあります。
ついつい喋りたくなることもあるでしょうが、そこはぐっと我慢しましょう。

おすすめの副業

最後におすすめの副業をいくつか要点を絞って紹介したいと思います。

データ入力やライター、映像制作など自分の得意なことを活かした副業がしたい場合は、「ココナラ」と「クラウドワークス」をおすすめします。

自分の趣味を通して作ったものなどを販売して副業したい場合は、「STORES」か「BASE」を登録しましょう。

その他、アフィリエイトで稼ぎたい方は「A8.net」が初心者にもおすすめです。
一からサーバーを立ち上げてブログなどの運営を行いたい方は、私も使用している「ConoHa WING」のレンタルサーバーが使いやすくて良いです。

団体職員におすすめの副業については、こちらを合わせてご覧ください。
» 団体職員は副業できるのか!?現役団体職員が徹底解説!

まとめ

今回の記事では、副業(兼業)のバレない対策について説明してきました。

副業が100%バレないようにすることは難しいですが、バレないように工夫することは可能です。
ポイントは2つありました。

副業がバレない対策方法
  • 副業分の住民税を自分で納付
  • 副業のことは誰にも言わない

たったこの2点です。
この2点を守ることで副業がバレる可能性がぐっと低くなります。

団体職員だから絶対に副業ができない、なんてことはありません。
副業することによって得られることも沢山あります。

今回紹介した点に気をつけて、有意義な副業を行いましょう。
そして、本業に活かせるビジネススキルも合わせて身につけていきましょう!

以上、最後までお読みいただきありがとうございました。

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